明るい会議でした。「職場支部学習・交流講座」（９月２～３日、党本部）では民間職場や公務職場で活動する日本共産党員が次々発言。職場分野で「１３０％の党」をつくる決意が語り合われました。
　どうしてこんなに明るいのか。
　なにより、労働者のたたかいが前進しているからです。全労連では春闘をストライキでたたかった労働組合が昨年の３倍に広がりました。ある医療職場の党員はストライキ中の宣伝に「応援します」「ビラ配り手伝います」など地域から共感と支援の輪が広がったことを報告。百貨店のそごう西部労組のストライキも、各紙が「憲法に保障された権利」と報じ、若い世代が「日本でもストができるんだ」と注目しました。新自由主義に苦しめられてきた労働者の反撃が、社会的反撃へと発展する萌芽がうまれています。
　もうひとつ、支配勢力からの日本共産党の綱領や組織のあり方に対する攻撃を、「なにするものぞ」とはねかえす気概が職場支部の党員にみなぎりつつあることも大きい。
　さらに、「１３０％の党」づくりをよびかけた党中央からの「手紙」に対し、１９００もの職場支部が「返事」を返してくれ、それぞれの職場における党の存在意義を鮮明にしたことが力となっています。「職場に一人でも党員がいることが、いい仕事をするために必要だとわかった」との感想はその象徴です。
　「職場講座」を力に職場での党づくりを前進させるために、私も新たな決意で奮闘します。（やました・よしき　日本共産党参院議員　次回は11月５日号に掲載）

(大阪民主新報、2023年10月1日号より）